社会に貢献し続ける
ティアであるために
代表取締役社長
冨安 徳久
社会に不可欠な「弔い」を支える
インフラとして
人の死はいつ訪れるかわかりません。突然のできごとに戸惑われるご遺族を支援し、故人様の尊厳を守り、ふさわしい最期を提供すること――当社は創業以来、故人様の弔いや遺された方々のサポートを通じ、お客様の人生に寄り添ってきました。自宅以外の場所で葬儀が行われることが多い現代社会において、葬儀会館は社会インフラといえます。当社は今後も葬儀会館を適切に維持し、必要とされる地域へと展開していくことで社会インフラを支える企業としての社会的責任を果たしていきます。
また、当社は創業以来一貫して、明確な価格体系による透明性の高い葬儀を提供してきました。私はこの考え方こそがお客様との信頼関係構築の原点であり、当社の事業活動そのものが「葬儀業界の悪しき慣習」「不透明な葬儀費用」の変革につながっていると考えています。
企業と社会の持続可能な
発展に向けて
今日、社会がさまざまな課題に直面する中にあって、企業にはサステナビリティを意識した経営が求められています。当社が中長期的な成長を目指す上で重要なESG(環境・社会・ガバナンス)の強化においては、SDGsを意識しながら進めています。
環境面では、より環境負荷の低い事業活動を模索することや、気候変動等に対するリスクを想定した上で対策を講じることを重要な経営テーマとして取り組んでいます。社会面では、今後の事業拡大を見据えた「人財」の獲得・育成に注力しています。当社の持続可能性に直結するものであり、推進している社員の能力を伸ばすための教育・研修や多様な働き方を実現するための制度改革などは、新たに入社する人財だけでなく、既存社員の定着にも資するものです。他にも、事業に関わる人々の人権尊重、地域に根差した社会貢献活動、実効性の高いガバナンスなど、マテリアリティ(重要課題)を設定して取り組んでいきます。
2021年、こうした取り組みをより一層進めるためにサステナビリティ推進部署を立ち上げ、グループ一丸となった推進体制の強化を図っています。
より多くの
「ありがとう」をいただくために
葬儀という事業を通じて、「命の大切さ、つながりを理解し、感謝の心を持つことの大切さ」を広く深く社会に伝え続けることが当社の存在意義です。私はこうした思いを全社員が共有し、世のため、人のために尽くしていくことで、当社が目指す「互いに尊重しあい、命あるものすべてが幸せに暮らすことのできる社会」に少しでも近づくことができると信じています。
そして2024年9月期からは、お客様の人生に寄り添いたいという観点から、葬儀のみならず、日常生活におけるお困りごと解決や、葬儀後の相続・不動産に関連する幅広いサービスの提供を本格的にスタートしました。今後はトータル・ライフ・デザイン企業としてお客様の人生との接点を広げながら、より良い人生のお手伝いをさせていただくことで、より多くの「ありがとう」をいただけるよう歩んでいきます。